注文住宅で家を建てるまでの流れや期間を徹底解説！

こんにちは、ゆうすけです。

今回は「家を建てる流れや期間」について解説します。

いざ「家を建てる！」と決断しても、何から始めれば良いのか分からないという方も多いでしょう。

そこで今回は「これから家を建てる方」向けに、家を建てるための手順と流れを徹底解説します。

こちらの記事を読むことで、次のようなことが分かります。

• 家を建てるのに必要な期間はどれくらい？目安や時期
• 注文住宅で家を建てるまでの流れや期間【全23ステップ】

家を建てるのに必要な期間はどれくらい？目安や時期

家を建てるためには、施主自らが情報収集したり、土地を探して施工会社に依頼したりと、やるべきことがたくさんあります。

なので、家を建てるためには思っている以上に時間がかかります。

家づくりのタイミングを逃さないためにも、「どれくらい時間がかかるのものなのか」を理解しておきましょう。

家を建てるのに必要な期間

まっさらな土地に注文住宅を建てるためには、およそ1年間～1年半の期間が必要です。

決断の早い方でも1年程度、じっくり悩まれる方であれば2年～3年を費やす方もいます。

その理由は、次のようなさまざま段階を経て進めていくことになるからです。

家づくりの段階

• ①家づくりの準備：1か月～6か月程度（情報収集や条件整理など）
• ②プランニング：3か月～6か月程度（土地選び、見積もり、ローン契約など）
• ③新築工事：3カ月～6か月程度
• ④新居生活準備：1カ月～2カ月程度（検査、登記、引っ越しなど）

また家づくりを本格的にスタートさせる前の「資金積み立て期間」も含めると、数年前単位で計画しておく必要があります。

このように長い期間をかけてマイホームの夢をかなえるので、家族で楽しみながら進めていくことが最も大切です。

家を建てる時期や建ててはいけない時期

家を建てる時期は、家族によってさまざまです。

たとえば子どもの進学に合わせて引っ越しする方や第一子・第二子の出産後に家を建てる方もいます。

家族のライフステージが変化するタイミングに合わせて家を建てる場合、逆算して予定を決めていくことが大切です。

注文住宅の新築工事では、建設会社によって次のように平均的な工期の違いがあります。

工期の違い

• 大手ハウスメーカー：3か月〜4か月
• ローコストハウスメーカー：2か月〜3か月
• 工務店：4か月〜5か月
• 設計事務所：5か月〜6か月

なので「誰に工事を依頼して、どのくらいの工期で引き渡し日がいつになるのか」を逆算してみてください。

また家を建ててはいけない時期として、「梅雨、台風シーズン、猛暑や極寒の時期はダメ！」と耳にすることがあります。

ですが実際には、時期による影響よりも現場管理力による影響のほうが大きいです。

なのでしっかりと現場管理ができていて、施工を信頼して依頼できる工務店を選ぶようにしましょう。

注文住宅で家を建てるまでの流れや期間【全23ステップ】

前述したように、注文住宅を建てるためには「最低1年以上」の時間がかかります。

ここでは具体的にどのような手順で家を建てるのかについて見ていきましょう。

（1）マイホームの条件整理

家づくりの最初のステップは、「条件整理」です。

条件とは、「なぜ家を建てるのか」「どんな家にしたいのか」「エリア・間取り・外観」など家族の希望や目的です。

家を建てることは最終的なゴールではありません。

家を建てるというプロセスを経て、家族が目指している目標に向かって、迷わないように確認しやすいゴールを設定しましょう。

まずは足並みをそろえるためにも、家族のライフプランや家を建てる意味を見直しましょう。

（2）情報収集・家づくりを学ぶ

家づくりの条件整理ができたら、家づくりについて学びましょう。

家づくりを学ぶ場として、セミナーや書籍、雑誌、Youtube、Instagram、ブログなどさまざまな情報があります。

情報を受け取るときは、その情報だけを鵜呑みにせず、自分のなかでかみ砕いて理解するようにしましょう。

偏った情報を受け取ることで、本来実現したかったはずの「家づくり」から逸れてしまう可能性があります。

そして家づくり迷子になったときは、先述の（1）で確認した「家族にとっての家づくりの意味」に立ち返りましょう。

（3）資金計画

情報収集ができて、家づくりについて基礎知識が身に付いたら、資金計画を立てます。

このとき、家づくりにかかる費用は「建設工事の費用」だけではないことに注意しましょう。

新居生活をスタートされるためには、税金や手数料の支払いもあり、住宅ローンには組み込めない費用があります。

家づくりにかかる総費用（土地＋建物＋諸費用）だけでなく、維持管理費（光熱費、修繕費）を合わせて資金計画を立てましょう。

（4）会社選び・土地探し

資金計画ができたら、次は施工会社や土地を探します。

このとき、土地だけを先に購入してしまったことで、予算オーバーにならないように注意しましょう。

住宅は土地と建物を一体的に考えることが大切です。

優良工務店のなかには、土地探しをサポートしている会社もあるので、探してみてください。

また土地探しをするときは、敷地条件や建築条件にも注意が必要です。

用途地域や建ぺい率、容積率、日陰規制、接道義務などの法律的な制限や、建築条件とよばれる施工会社の条件が設けられていることもあります。

このような点にも注意しながら、土地の見学をしましょう。

（5）住宅ローンの仮審査

一般的な住宅ローンは、仮審査と本審査の2段階の審査になっています。

仮審査では借主の返済能力をチェックして、いくらまでの融資が受けられるのか調べます。

この時点では正確な見積もり資料を求められることはないものの、仮審査と本審査の融資額や条件が変われば、仮審査は意味がなくなることもあります。

仮審査に出す前に、（3）でしっかりとした資金計画を立てておくことが大切です。

（6）土地の申し込み・施工会社を絞る

住宅ローンの仮審査を済ませてから、土地の購入する意思があることを示す「買付証明書」を提出します。

土地の申し込みでは金銭的なやりとりはなく、用紙への記入と印鑑を押すだけです。

このとき施工会社を2～3社に絞って、建物イメージを作っておくことが大切です。

施工会社を絞らず何社も検討していると、いつまでも具体的な案にならず、土地と建物の予算のバランスが崩れてしまいます。

土地を申し込むまでに、信頼できる施工会社を数社に絞っておきましょう。

（7）土地の売買契約

土地の申し込み後に、売主と条件交渉を行って、売買契約を交わします。

売買契約では、手付金（土地代の10％ほど）を支払い、重要事項説明を受けます。

売買契約には基本的に契約期限が設けられており、（6）の買付証明書を提出してから1週間～10日程度になります。（だたし売主により融通が利く場合もあり）

この期限内に手付金を用意するためには、（5）住宅ローンの仮審査などの手続きは事前に済ませておかなければいけません。

（8）基本プランと見積もりの作成

土地が決まれば、敷地調査や打ち合わせを数回行って、プランや見積もりを作成します。

前述したように、施工会社を3社以上抱えていると、打ち合わせ回数が多くなり、家づくりに疲れてしまいます。

なので選択肢を絞って、設計士や営業マンに対して思っていることを正直に伝えられるような信頼関係を構築していくことが大切です。

（9）設計・工事監理（請負）契約

基本プランや見積もりの作成ができたら、設計・工事管理契約や工事請負契約などの交わします。

このとき、設計を工務店に依頼するか、設計事務所に依頼するかによって契約の仕組みが違います。

※図（工事請負契約と設計・工事監理契約）

それぞれの契約で、契約書にしっかりを目を通すようにしてください。

（10）住宅ローン本審査・契約

工事契約ができたら、住宅ローンの本審査に進み、金消契約（金銭消費賃借契約）を交わします。

住宅ローンの本審査の結果が出るのは1週間～2週間後、その結果を受けて金融機関との契約を進めます。

（11）土地の引き渡し・つなぎ融資スタート

金消契約を交わして住宅ローンの契約が完了したら、つなぎ融資を受けます。

つなぎ融資とは、住宅ローンの実行前に必要となる支払いに対して、金融機関に一時的に建て替えてもらうローンのことです。

このつなぎ融資から、手付金をのぞいた土地代金額分を売主に対して支払います。

このとき自分の口座を通さず、金融機関から売主に対して直接支払うこともできるので、金融機関に相談してみましょう。

土地の売主が支払いを確認できたら、土地を引き渡しを行います。

（12）基本設計・実施設計

土地の引き渡しと並行して、建築会社と設計を進めていきます。

設計は主に2段階あり、住宅の大まかな内容を決める「基本設計」と、その詳細を決める「実施設計」があります。

それぞれの打ち合わせ回数は3回～7回程度となります。

（13）見積もりの調整

実施設計を終えた時点で、設計事務所であれば施工会社を選ぶことになります。

このとき見積もり内容と設計図を確認しながら、費用の調整や仕様変更などを行います。

この時点で「変更契約」を結んだ場合、これ以降の仕様変更は基本的に追加料金などが発生することになります。

（14）建築確認申請・確認済証の交付

見積もりの調整ができて、設計図書の作成が完了すると、自治体に建築確認の申請を行います。

建築確認申請では、現行の建築基準法に適合しているかどうかを確認して、適合していれば「確認済証」が交付されます。

（15）地鎮祭・基礎工事

確認済証の交付を受けると、新築工事に着工することができます。

新築工事には、基礎工事、木工事、屋根工事、外壁工事、電気設備工事などいくつかの工事があります。

また着工する前には、施主やその家族、担当者、現場監督、設計者、大工の棟梁など工事関係者が出席する「地鎮祭」と呼ばれる儀式を行います。

（16）木工事・上棟式

新築工事中には地鎮祭の他にも、「上棟式」と呼ばれる儀式もあります。

上棟式は、建物が無事完成することを願い、工事関係者と一緒に祝う儀式です。

（17）工事完了・完了検査

上棟式から数カ月後には、新築工事が完了して、数日以内に完了検査を行います。

完了検査の結果、建築基準法に適合している建築物であることを示す「検査済証」が交付されます。

（18）竣工検査・引き渡し

完了検査は専門機関が行う調査ですが、このほかに竣工検査（いわゆる施主検査）があります。

竣工検査とは、施工会社・工事監理者・施主の3者立ち合いのもと行う「最終的な検査」です。

設計図面通りに仕上がっているか、キズやへこみがないか、設備が正常に稼働しているかなどを確認します。

（19）住宅ローンの融資実行

新居の引き渡し日は、住宅ローンの融資実行日になることが一般的です。

融資実行日には次のような重要な手続きを行うため、金融機関の担当者や司法書士の方などが集まります。

住宅ローン融資実行日にやること

• 残り代金の支払い
• 表示登記（表題登記）
• 鍵の引き渡し
• 火災保険への加入

（20）新居の表示登記（表題登記）

住宅ローンの融資実行には、新居の表示登記（表題登記）が必要になります。

表題登記とは、土地や建物についてその存在を新たに登録するための登記のことです。

新築の場合、表題登記は建物が完成してから1カ月以内に行わなければならず、期限を守らないと罰則があります。

（21）家具・カーテンの搬入

住宅ローンの融資実行後、新居生活で必要なものを搬入します。

ここでよくあるミスは、家具が大きすぎて搬入できなかったり、時間や人手が足りず、搬入が終らないなどです。

なのでダンドリを間違えないように、事前に手配しておくことが大切です。

（22）引っ越し・入居

新居生活の準備ができたら、引っ越しをします。

家賃の支払いがもったいないので、家具家電の搬入日に合わせて引っ越しされる方もいますが、できれば数日の余裕を持たせておくことをおすすめします。

また引っ越し荷物の荷解きをする前に、掃除や収納スペースの確保も大切です。

（23）新居生活スタート

以上22個のステップを終えて、新居生活をスタートさせることができます。

この後に住民票や公共料金、インターネットなどの手続きをしていくことになります。

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まとめ

今回は「家を建てる流れや手順、期間」について詳しく解説しました。

こちらの記事をかんたんにまとめます。

家を建てるのに必要な期間はどれくらい？目安や時期
家を建てるのに必要な期間（およそ1年間～1年半の時間）

• ①家づくりの準備期間1か月～1か月程度（情報収集や条件整理など）
• ②プランニング期間3か月～6か月程度（土地選び、見積もり、契約など）
• ③新築住宅の工事期間3カ月～6か月程度
• ④新居生活準備期間1カ月～2カ月程度（検査、登記、引っ越しなど）

家を建てる時期や建ててはいけない時期

• 新居生活のスタート日から逆算して予定を決めていくことが大切。
• 注文住宅の新築工事では建築会社によって工期の長さが違うことにも注意。
• 現場管理がしっかりしていて信頼できる施工会社を見つけることが大切。

注文住宅で家を建てるまでの流れや期間【全23ステップ】

• （1）マイホームの条件整理
• （2）情報収集・家づくりを学ぶ
• （3）資金計画
• （4）会社選び・土地探し
• （5）住宅ローンの仮審査
• （6）土地の申し込み・施工会社を決める
• （7）土地の売買契約
• （8）基本プランと見積もりの作成
• （9）設計・工事管理（請負）契約
• （10）住宅ローン本審査・契約
• （11）土地の引き渡し・つなぎ融資スタート
• （12）基本設計・実施設計
• （13）見積もりの調整
• （14）建築確認申請・確認済証の交付
• （15）地鎮祭・基礎工事
• （16）木工事・上棟式
• （17）工事完了・完了検査
• （18）竣工検査・引き渡し
• （19）住宅ローンの融資実行
• （20）新居の表示登記（表題登記
• （21）家具・カーテンの搬入
• （22）引っ越し・入居
• （23）新居生活スタート