新築前に確認すべき敷地内電柱の注意点｜移設・費用・設置位置で後悔しないためのポイントを解説

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（※ブログ記事の内容を家づくりコンシェルジュが動画で分かりやすく解説しています。ぜひ、こちらの動画でご覧ください）

• 敷地内に電柱のある土地は買わない方がいい？
• 後から電柱が立つ可能性もあるの？
• 敷地内に電柱がある土地を購入する際の注意点は？

土地探しを進める中で、候補の土地に電柱があると「このまま進めていいのか」と悩んでしまいますよね。

電柱は通常、道路や敷地との境界付近に設置されていることが多いものの、敷地内にすでに設置されているケースや、購入後に新設されるケースもあります。

こうした土地では、見た目だけでなく、建物の配置や駐車計画、外構計画にも影響が出る可能性がありますよ。

そこで今回は、敷地内にすでに電柱がある場合と、後から新設される場合の注意点を解説します。

電柱の移設や費用についても紹介するので、後悔のない土地選びをしたい方はぜひ参考にしてください。

敷地内に電柱がある土地は2種類ある！

敷地内の電柱には、大きく分けて2種類あります。

すでに敷地内に電柱があるケースと、土地を購入した時点では電柱がなく、家を建てる際に新たに電柱が立つケースです。

ここでは、以下の2つのパターンについて解説します。

• パターン①すでに敷地内に電柱がある土地
• パターン②電気の引き込みに伴い後から電柱が立つ土地

パターン①すでに敷地内に電柱がある土地

1つ目は、すでに敷地内に電柱が設置されている土地です。

敷地内に電柱があると、見た目だけの問題と思われがちですが、実際には暮らしやすさや住宅計画に影響する可能性があります。

電柱の位置によっては、駐車スペースや建物の配置を変更する必要があったり、電柱にとまる鳥による糞害、点検・整備のための作業委員の立ち入りなども考慮しなければなりません。

一方で、電力会社から「電柱敷地料」が支払われたり、土地の価格交渉の材料として活用できたりする場合もあります。

敷地内に電柱がある土地を検討する際は、電柱の位置や周辺への影響を確認しておくことが大切です。

パターン②電気の引き込みに伴い後から電柱が立つ土地

2つ目は、土地を購入した時点では敷地内に電柱がなく、家を建てる際に電気を引き込むために、新たに電柱を設置する必要がある土地です。

敷地内だけでなく、敷地の近くにも電柱がない場合は、新たに電柱を設置して電気を引き込むことがあります。

土地探しでは、実際に現地に足を運んで周辺の状況を確認する方も多いでしょう。

その際、敷地周辺に電柱がない場合は、最寄りの電柱の位置や電気の引き込みルートについても、あらかじめ確認しておくことが大切です。

【結論】電柱がある土地は買ってもいい？やめるべき？

敷地内に電柱がある土地でも、住宅計画や暮らしに支障がなければ、購入を検討してもよいでしょう。

電柱の位置によって駐車スペースや間取りに影響しなければ、相場よりも安く土地を購入できる可能性があるなど、買い手にとってメリットになるケースもあるからです。

購入を検討する際は、希望する住宅が計画通りに建てられるかを住宅会社に確認し、電柱の移設が必要な場合は電力会社に移設できるかどうかを事前に確認しておきましょう。

電柱があるかどうかだけで判断するのではなく、電柱の位置や住宅計画への影響を確認したうえで、購入するかどうかを判断することが大切です。

敷地内に電柱がある土地｜購入前に確認すべき3つのポイント

敷地内に電柱がある土地を購入する場合は、電柱の位置や設置状況を確認しておきましょう。

電柱の位置によっては、土地の使い方や建物・外構の計画に影響することがあります。

ここでは、敷地内に電柱がある土地を購入する前に確認しておきたいポイントを3つ解説します。

• ポイント①敷地の使い方に制約が出ないか
• ポイント②建物配置や外構計画に支障が出ないか
• ポイント③電柱の移設が可能かどうか

土地購入の流れについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もぜひご覧ください。

ポイント①敷地の使い方に制約が出ないか

敷地内に電柱がある場合は、電柱の位置を考慮した住宅計画が必要になります。

なかでも、使い方に制約が出やすいのが駐車場ですね。

電柱の位置によっては、車の出入りに気を配ったり、ドアが開けにくくなったり、何度も切り返しが必要になったりするなど、駐車のしやすさに影響する可能性があります。

駐車は毎日行うものなので、こうした点を軽く考えず、実際の出入りや乗り降りをイメージして確認することが大切です。

とくに間口の狭い土地や旗竿地では、電柱の位置が敷地の使い方に影響しやすいため注意しましょう。

こちらの記事で、旗竿地の家づくりの注意点についての詳しい内容をお伝えしています。

ポイント②建物配置や外構計画に支障が出ないか

電柱の位置によっては、建物の配置やフェンス・植栽などの外構計画に支障が出る可能性があります。

たとえば、建物の近くに電柱があると、窓の位置や外観などを考慮して建物の配置を検討する必要がありますね。

一方で、電柱から建物まで距離をとると、電柱周りにスペースが生まれ、予定していた庭やアプローチの面積に影響することもあるでしょう。

建物だけでなく、駐車場や庭、アプローチなども含めて、敷地全体のレイアウトを考えることが重要ですよ。

ポイント③電柱の移設が可能かどうか

敷地内の電柱が住宅計画の支障になる場合は、移設できるかどうかも確認しておきましょう。

電柱の移設が可能かどうかは、電力会社が現地の状況などを確認したうえで判断します。

既存の位置では駐車ができない、住宅の基礎の設計ルートに重なってしまうなど、生活や住宅の建設に支障がある場合は、電力会社の負担で移設できるケースがあります。

一方で、「窓からの景観が悪い」「移設先を道路にしたい」といった理由では、希望どおりに移設できないこともありますよ。

また、移設できる場合でも、状況によっては費用が自己負担になることがあります。

移設の可否だけでなく、費用や移設先などの条件も含めて確認しておきましょう。

こちらの記事で電柱の移設について詳しく紹介しているので、費用や期間が気になる方はぜひ参考にしてください。

後から電柱が立つ土地で注意すべき3つのポイント

電柱のない土地は、電柱がある土地よりも自由度の高い住宅計画ができそうに感じますよね。

しかし、土地を購入した後に電柱を設置することになれば、設置場所や電線の引き込みなどについて、事前に確認しておきたいことがあります。

敷地内に既存の電柱がなく、後から電柱を設置する必要がある場合は、以下の3つに注意しましょう。

• 注意点①電柱の設置位置は自由に決められない
• 注意点②電線の引き込みに隣地の許可が必要になる場合がある
• 注意点③自分で設置した電柱は維持費がかかる

注意点①電柱の設置位置は自由に決められない

敷地内に電柱を設置する場合、土地の所有者であっても、希望する場所に自由に設置できるとは限りません。

電柱の位置は、水道管やガス管などの地中埋設物を避けるほか、道路の通行を妨げないことなど、さまざまな状況を考慮して決める必要があるからです。

また、電線は電柱同士で引っ張り合うことでバランスを保っているため、周囲の電柱との位置関係によっても設置できる場所が変わりますよ。

電柱を設置する場所は、周囲への影響や技術的な条件などを踏まえて、基本的に電力会社が決定します。

建物や駐車場の配置を優先したくても、希望する場所に電柱を設置できるとは限らない点に注意しましょう。

注意点②電線の引き込みに隣地の許可が必要になる場合がある

最寄りの電柱が隣家の敷地内やその周辺にある場合、自宅に電気を引き込むために、隣地の上空を電線が通ることがあります。

このような場合、土地の所有者からの承諾を得る必要があります。

また、電線が道路を横断する場合には、道路の管理者への申請や許可が必要になるケースもありますよ。

許可が下りるまでは電気が使えず、住宅の完了検査が行えないので、家が建っているのに引き渡しができない事態となることもあります。

スムーズに入居するためにも、電線の引き込みルートや必要な承諾・手続きについて、早めに確認しておくことが大切です。

注意点③自分で設置した電柱は維持費も考えておく

敷地内に電柱を設置する場合、電力会社や建設会社と調整したうえで、土地の所有者側で設置するケースがあります。

自分で電柱を設置する場合、カラーEポールと呼ばれる引き込み柱なら20万円ほど、コンクリート柱なら30万円ほどの費用がかかります。

また、電柱は設置して終わりではありません。

長期的に使用するためにはメンテナンスが必要になり、自分で設置した電柱の場合は、メンテナンス費用も自己負担になります。

一方、電力会社が設置・管理する電柱であれば、電柱の設置費用やメンテナンス費用を負担する必要はありません。

電力会社に敷地内に電柱を立ててもらえる条件としては、公道沿いであることや、新興住宅地や開発エリアでインフラ整備が必要であることが挙げられます。

土地を購入する前に、電柱の設置方法や費用、維持管理の負担について確認しておきましょう。

敷地内に電柱がある土地を検討している方は418BASEへご相談ください

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まとめ

この記事では、新築前に確認しておきたい敷地内電柱の注意点を解説しました。

最後に要点をまとめます。

• 敷地内電柱には、すでに設置されているものと、家を建てる際に新設するものがある
• 敷地内に電柱がある土地でも、住宅計画に支障がなければ、買い手にとって好条件となるケースがある
• 敷地内にすでに電柱がある場合、建物や駐車場、外構などに制約がでないか、電柱の移設が可能かを事前に確認する
• 後から電柱を新設する場合は、設置位置や費用について事前に確認することが大切

敷地内に電柱がある土地を購入する際に大切なのは、電柱があるという理由だけで判断せず、住宅計画への影響を事前に確認することです。

電柱の位置や設置方法などを把握したうえで、建物や駐車場、外構を計画すれば、気に入った土地で快適に暮らせるでしょう。

土地の購入を検討する際は、住宅会社や電力会社などにも確認しながら、自分や家族にとって納得できる土地かどうかを判断してみてくださいね。